―がん難民はなぜ生み出されるのか？―


岡本友好
東京慈恵会医科大学付属第三病院副院長・外科診療部長

　政府は２００６年に「がん対策基本法」を制定し、すべてのがん診療病院でのがん登録の義務づけや予後調査の厳格化など現場でも着実にがん診療に対しての意識が高まった。これの基本施策の１つに「がん患者の療養生活の質の維持向上」があり、これはがんの罹患をひとつの障害と考え社会全体で支援しようとするものである。
　しかし、いわゆるがん難民はあとを絶たない。がん難民の定義はいろいろ論じられているが、いわゆる今後の治療方針や主治医が見つからなくなり行き場所を失った担がん患者さんである。この中には医療もしくは医療人（この場合多くは医師であるが）への不信感、終末期で治療手段のなくなった方たちが大部分である。基本法の第7条には医師の責務として《……（前文省略）、がん患者の置かれている状況を深く認識し、良質かつ適切ながん医療を行うよう努めなければならない。》とある。
　悲しいことに有名専門病院からの難民が多い。原因は医師の態度、説明、施設の柔軟性に不満を持っていることが多い。
　医師の態度でよく聞かれるのは、手術や化学療法（治験など含む）で結果がいいときは問題ないが、一旦合併症や治療中断となったときに「その程度なら町医者でみてもらえ」とか、「治療しないなら別の病院に行ってもよい」などと言われたということである。これは医師の個人的素質によるところが多く一概に施設全体に当てはまらないが、概して横柄と患者さんには受け止められるようである。
　第２の説明不足は、おそらく多くの患者さんを診療しているため時間的制約があり事実の羅列が大部分を占めてしまい全体に冷たい印象を与えるのであろう。たとえば「術前化学療法」と説明され抗がん剤投与を続けていたところ、中間検査で増悪が認められたが継続、そして突然〝余命宣告〟や〝緩和医療〟をすすめられショックを受けたというものである。こういったケースは大施設でなくとも経験することであるが、おそらくもう少し患者さんやその家族と時間をさいて説明し、信頼関係を築ければ文句を言われなかったのであろうと推察する。
　最後は、専門大病院特有の融通の利かないところである。治療の途中で他の治療法を打診してみたがけんもほろろに断られたなど、予定しているプロトコールや治験からはずれることをことさら望まないというものである。とりわけエビデンスのない治療は言語道断で、テーラーメイドではなかなか対応してくれない。
　以上、私見では各病院には役割というものがあり、いわゆるがん専門のハイボリュームセンターは、多くの革新的治療法を試し、そこからエビデンスを導き出し、一般病院に成績を還元するのが使命であることは理解したい。しかし目の前の患者さんはそれぞれの人生を生きてきた生身の人間であり誰かに愛されている人である。もう１度原点に返り、がん対策基本法に《良質かつ適切ながん医療を行うよう努めなければならない。》とあるように、すなわち全人的医療もぜひ施せる体制を整えていただきたい。
　解決策としては、昨今主に内科領域の専門化が過度に進み、いわゆる不明熱や倦怠感などの愁訴の患者さんが行き場所を失うことが間々あり、そのため総合内科医の存在がクローズアップされているが、がん診療でも各臓器別の専門医だけでなく、がん総合医など全体をコーディネートできる医師の存在を考えてみてはどうだろうか？

（2015年1月20日発行　ライフライン21がんの先進医療vol.16より）