専門家や地元行政がサポートすることで被災者
住民は放射線とうまく付き合っていける


上 昌広
東京大学医科学研究所　先端医療社会コミュニケーションシステム
社会連携研究部門特任教授

　今回も福島県のことを書きたい。相馬市に玉野地区という地域がある。阿武隈高地に位置する限界集落だ。南は飯舘村に接する。
　東日本大震災後、福島第一原発から放出された放射性物質は、この地域を襲った。現在でも、空間線量の平均は1・６マイクロシーベルト／時と高い。
　しかしながら、この地域の住民の運命は、全村避難を余儀なくされた飯舘村や浪江町とはまったく違った。玉野地区の住民は、自宅で震災前と変わらぬ生活を続けている。原発事故後、住民が相談し、この地域に留まることを決めたという。
　彼らが玉野地区に留まったのは、故郷愛に負うところが大きい。「一時的にせよ、この地域を離れると故郷がなくなってしまう（玉野地区住民）」と考えたのだろう。かつて、この地域は養蚕業や葉たばこ栽培で栄えたが、このような産業の衰退と共に人口減少が続いている。「震災がなくても、孫の世代にはこの地域はなくなっているかもしれない」と語る人も少なくない。
　もちろん、住民の中には避難を希望した人もいた。避難地域に指定しない行政の対応を批判する活動家も介入した。２０１１年6月に「原発さえなければ」と書き残して、玉野地区の酪農家が自殺したことが報じられた際には、一連の批判はピークに達した。動揺した住民も多かったようだが、彼らは粘り強く話し合いを続け、やがて「玉野地区に踏みとどまる」というコンセンサスを確立していった。
　相馬市は、この地域を住民視点に立ってサポートしている。震災直後から健康相談会を開催し、小規模の放射線説明会を繰り返した。もちろん、私たちも協力した。

　２０１２年9月7日、相馬市が玉野地区の内部被曝検査、および健康診断の結果を公表した。この結果は関係者に衝撃を与えた。内部被曝については、小児29人からは誰も放射性セシウムを検出しなかった。16歳以上の２１７人に関しても、放射性セシウムを検出したのは61人で、要注意とされる20ベクレル／キロ以上は、わずかに3人であった。これは、空間線量が遙かに低い南相馬市や相馬市の中心部と変わらない。
　すでに、玉野地区については、フィルムバッジを用いた外部被曝検査の結果も発表されており、被曝量は高い値で年間2ミリシーベルト程度だった。許容範囲内である。
　以上の事実は、空間線量が高くても、やり方次第で安全に生活できる地域があることを示している。
　では、玉野地区の住民は、どんな生活をしていたのだろうか。放射線が怖くて家に閉じこもっていたのだろうか。実態は正反対だ。玉野地区の住民は「田んぼはやらないけど、畑はやっている」「自分の畑で作ったのを食べているよ」と言う。震災前と変わらぬ生活を続けている人が多い。
　ただ、住民は地元の農作物を何でも食べている訳ではない。農地や農作物の放射線量は、玉野地区に入り込んだ東京農大チーム、および早野龍五・東大大学院理学系研究科教授が検査しており、放射線量が高い農作物は摂取しないように指導している。専門家によるきめ細かい指導を通じ、玉野地区の住民の内部被曝は最低限に抑えられている。

　震災前と同様の生活を続けることは健康に良い。健康診断を受診した１８６人中、高血圧、肥満、糖尿病疑いの割合は、それぞれ16％、32％、7％であった。これは、津波で家を失ったり、原発事故で避難を余儀なくされ、相馬市内の仮設住宅に移った住民とは対照的である。彼らの中で高血圧、肥満、糖尿病の割合は、それぞれ27％、43％、11％であった。仕事を失いやることがなく、一日中狭い仮設住宅の中で生活すれば、生活習慣病が悪化するのも無理はない。
　健康への影響は生活習慣病だけに留まらない。運動機能の低下も顕著である。高齢者の運動機能の低下は予期せぬ合併症を招く。たとえば、仮設住宅では転倒による骨折が相次いでいる。浜通り地区では、高齢者が骨折すると、そのまま寝たきりになるリスクが高い。それは、整形外科医、理学療法士が不足しているため、十分な治療が受けられないからだ。特に、理学療法士が不足しているために、十分なリハビリができないことは問題だ。福島県外から、浜通りの医療支援に入っている専門家は、「浜通りの整形外科の治療水準は全国から10年以上遅れている印象です。これは医師や理学療法士のレベルが低いためではなく、偏に専門家の絶対数が不足しているのが原因です」という。浜通りの医師・理学療法士不足は是正しなければならない。ただ、それには時間がかかる。現行の医療提供体制を鑑みれば、被災者を狭い仮設住宅に押し込めることは、彼らの健康を損ねる可能性が高い。早急に見直す必要がある。

　ところで、相馬市には原発周囲の浪江町、飯舘村、南相馬市小高区から避難してきている人がいる。彼らの自宅周辺の空間線量は、玉野地区より低いことも珍しくない。彼らは、なぜ避難を続けなければならないのだろう。震災後、原発からの距離で機械的に線引きされ、避難を強制された。その状況が続いている地域が多い。一体、誰のための避難だったのだろうか。残念ながら、政府や福島県の政策は住民視点に立脚しているとは言い難い。
　医学界も同罪だ。これまで医学界における議論は被曝と発がんの関係に終始してきた。おそらく、この分野の知見が、広島・長崎を舞台とした米国の原爆傷害調査委員会（ＡＢＣＣ）の疫学研究や長崎大学が主導したチェルノブイリの被曝調査などに限られていたからだろう。いずれも多数の住民を対象とした「大規模疫学調査」だ。
　被曝者がＡＢＣＣに対して「調査するだけで、診療しない」と批判したのは有名だ。ＡＢＣＣは広島・長崎の放射線影響研究所へと引き継がれ、現在、福島で被曝調査に当たっている広島・長崎大の研究者たちは、この系譜に属する。彼らが発案した福島県民健康調査のやり方は、ＡＢＣＣの被曝調査と瓜二つだ。福島県民が嫌悪するのも当然である。戦後の国際世論を考えれば、米国は原爆の健康被害を過小評価しようとしただろう。これも、政府の弁護に終始する広島・長崎の研究者たちの姿とそっくりだ。
　いい加減、こんなやり方はやめようではないか。玉野地区の経験は、専門家や地元行政がサポートすることで、住民は放射線とうまく付き合っていけることを示している。私たちは住民視点に立って、放射能との付き合い方を学ばねばならない。

（2013年10月20日発行　ライフライン21がんの先進医療vol.7より）